減価償却費を理解しよう！

キャッシュフローをプラスにもたらす減価償却費に関しては、しっかりと理解し、不動産投資を有利に進めていきましょう！

まずは、減価償却費の計算方法の前に、「減価償却」に関して理解していきましょう。

時間の経過によって古くなり、その価値が減ってくる資産を減価償却資産といい、建物や車などが挙げられます。

逆に時間の経過に左右されず、価値が減ることのない資産は減価償却資産ではありません。

また、減価償却資産には、税法上、「法定耐用年数」が定められており、これに従って、減価償却資産にかかった金額を、一定期間、必要経費として計上できます。

この手続きのことを「減価償却」といい、ここに計上される金額を「減価償却費」と言います。

減価償却費は、実際にお金が出て行くわけでもなのに、経費として計上できる費用なので上手に扱うことでキャッシュフローを向上させることができます。

4000万円の物件を購入した場合、減価償却資産は建物の部分のみとなります。

物件の土地・建物合わせた評価額が2000万円で、このうち建物部分が800万円、土地部分が1200万円の場合、建物割合は2000分の800となります。

実際に購入した金額は4000万円だったので、4000万円×800/2000＝1600万円という計算式になります。

1600万円が建物部分の金額となります。この1600万円を、使用可能な期間「法定耐用年数」に割り当てて、分割して必要経費としていきます。

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